マンション裏の目と耳と

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「地盤への素朴な疑問」でも書いたけれど、いい加減なことを書
いていないか気になって調べてみた。そしたらちょっと引っかか
る一文があったので、紹介しておきますね。

以下、Wikipediaより抜粋・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

主に埋立によって造成された地域
・東京都 　
臨海副都心（港区・品川区・江東区）
大田区平和島、昭和島、城南島、羽田空港
江東区夢の島、豊洲、東雲、辰巳、潮見、有明、青海、新木場、
若洲
・神奈川県
川崎市川崎区（東扇島・扇島等）
横浜市鶴見区（扇島・大黒ふ頭等）、神奈川区、西区みなとみ
らい、中区、磯子区、金沢区（八景島等）
・千葉県
浦安市舞浜等
千葉市美浜区（海浜幕張、海浜ニュータウン等、全域が埋立地）


土壌汚染
埋立地は、なんらかの不要物を用いて造成される事が多い。例えば横浜の山下公園は関東大震災の瓦礫を処分する過程で造成された。その他、廃棄物、底質、ヘドロ及び浚渫土砂等が使用されている事が多く、時にこれらに含まれていた有害物質が溶出し、土壌汚染となる事例が発生している。 これは土壌が汚染されたというより、汚染された土壌で土地を造成していた事が、今になって明らかになったものである。

有害物質を含む浸出水が地下水などの形で移動することにより、周辺の汚染されていない土壌を二次汚染したり、水質汚濁やそれに引き続く底質汚染を引き起こしているケースも発生している。

また工場跡地などでは、操業時に漏洩した有害物質による土壌、地下水への汚染リスクが高い傾向がある。 大規模事例としては、築地市場移転候補地である豊洲の東京ガス工場跡地で高濃度の有害物質が検出された、土壌・地下水汚染があげられるが、その他にも小規模汚染が各所で確認または懸念されており、跡地利用・取引上の制約となっている。

法令上、廃棄物が地下にある指定区域を販売する場合は、重要事項として説明しないと宅地建物取引業法の営業停止処分等を受ける。これは廃棄物処理法における、廃棄物が地下にある土地を指定区域として公開する法規制に基づく。しかし、全ての廃棄物で埋め立てられた土地を指定するには至っておらず、従って、土地を購入したり利用しようとする場合には事前に汚染リスク調査等の対策をしておかないと、予想以上のトラブルに巻き込まれるおそれがある。

気になったのは赤字の部分。廃棄物の埋まった土地を売るとき
には説明の義務があるとしておきながら、廃棄物で埋め立てら
れたすべての土地を指定するには至っていない・・・つまり知らず
に売られているケースもあるということだよね。
さらに、これは土地取引の段階での話だから、マンションを建て
て売ろうとするときには・・・どうです？　怖いとは思いませんか？

世界の電磁波対策

ＷＨＯの新環境保健基準ＥＨＣ238
０７年６月に、白血病との関連を否定できないとして電磁波対策を各国に求めた。
電子レンジなど電化製品や高圧電線が出す超低周波の人体影響について、「小児白血病発症との関連が否定できない」として各国に対策法の整備など予防的な措置を取ることを求めた。電磁波の長期的な健康影響についての初の国際指針である。

イギリスの保健省の諮問委員会　2007年4月
送電線から60ｍの住宅や学校などの新築禁止、住宅地への送電線の新規建設も禁止、電気モーターや変圧器を使った電気製品から外に漏れる電磁波を減らすため、電磁波遮断効果のある鉄などの材料を使うことを提案。


◎　ヨーロッパでは電磁波を第二のアスベストとして扱い、
　　様々な対策がとられている。

イギリス ・１６歳以下の携帯電話の使用を禁止

イタリア ・ローマ市北部にあるバチカンラジオの送信施設周辺で小児白血病が増え、バチカンラジオに有罪判決が下った。

フランス ・ストラスブール市は０２年から公共施設に基地局の新設を禁止。

オランダ ・５０以上の自治体が、安全性が確立するまでは基地局を建てさせないと表明。

デンマーク ・いくつかの自治体が第三世代携帯電話基地局の設置を禁止。

スウェーデン ・国民の３％が電磁波過敏症といわれ、これを障害として認めている自治体もある。

ストックホルム ・市には、電磁波過敏症の相談窓口があり、発症者の自宅まで専門家が行って対策をとり、その費用は市が負担する。

オーストリア ・ザルツブルグ州では、幼稚園や学校では無線ＬＡＮを使用しないように警告している。

スイス ・住宅・病院・学校など特に防護が必要な場所は、10ミリガウスに規制している。
・３０年前から電磁波の害を警鐘しているベッカー博士は、住宅環境はさらに０.１ｍＧ、安全基準は１ｍＧだと主張。彼の主張はヨーロッパの国々よりもさらに1000倍も厳しい。

日本とアメリカ政府
・対策を講じてないが、アメリカは州によっては規制している。日本も自治体によっては条例を制定している。
（アメリカ） ・アーバイン市　２〜４ミリガウス
　　　　　　　・フロリダ州などでは送電線の下で15〜25ミリガウス
　　　　　　　・カリフォルニア州では送電線近くに学校を新設しない

イスラエル 新規施設には10ミリガウス

イタリア １日４時間以上曝露する場所（学校など）は100ミリガウス新規の送電線や建物　30ミリガウス

オランダ ・子供が長時間過ごす場所　４ミリガウス

アイルランド ・学校やビルから22ｍ以内への送電線や変電所の禁止
　　　　　　　　・学校やデイケアセンターのそばへの電力設備の建設禁止

オランダ ・子供らの平均曝露量が４ミリガウスを超えないように電力線と建物を離す

オール電化マンションは「次世代マンション」どころか、時代に逆行するものではないだろうか。

　安心・安全そしてクリーン！　
　おサイフにもやさしいオール電化住宅！

こんなような歌い文句が躍り出ている。まるで近代住宅はオー
ル電化があたりまえといった口ぶりだ。しかし、警鐘を鳴らす人
がいる。表には出ないが、マンションを知り尽くした裏側では、
「オール電化住宅なんて絶対買わない」という業界人がいるわ
けですよ。

４５メートル１５階建て、６０メートル２０階建て、つまり物理的
に二重床が不可能な構造で、ガス配管のないオール電化設
計だったりすると、将来どうやってガスに切り替えるのだろう。
シンプルな疑問です。


以下、某記事から抜粋・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

オール電化の問題点。

１）ＩＨヒータは、料理を取るか、掃除を取るかである。料理を
取るならガス、掃除しやすさを取るならＩＨをお奨め。安全性
は変わらない。環境負荷もそれほど大きくは変わらない。
２）ＩＨはガスより効率が高いという議論は誤り。最新機器同
士の比較だと、ガスの方が多少良いか。ＩＨだと換気が不要
といった記述もあるが、換気が少なくて済むだけ。

オール電化で最も危惧する点は、ＩＨクッキングヒーターによ
る電磁波で、未来を担う子供の数十年後に悪影響が出る恐
れである。
IHクッキングヒーターは、「火を使わないので安全」とか「掃
除が簡単」等をセールスポイントにしているが、家電製品の
中で最も強力な電磁波(磁場)を発生させる非常に危険な調
理機器。

IHクッキングヒーターのしくみは、コイルに強い電流を流し磁
力線を発生させて、鍋の金属に誘導電流を生じさせるという
もので、この誘導電流は鍋素材の電気抵抗を受けて熱を発
生させる。この仕組みにより、スイッチをONにして金属製の
調理台に触れても熱さを感じることはない。

しかしながら、このIHクッキングヒーターからは、強力な変動
磁場である電磁波が発生し放射されている。その中心部か
らは、「2000mG(ミリガウス)以上」の強力な磁場が放射さ
れている。世界的に、1〜2mGが安全の目安とされている
中で、その1000〜2000倍以上の数値を指し示す。

こういう事実から、「利便性には、相対する危険性が存在す
る」ことを認識しなければならない。電磁波の影響は、アス
ベスト問題やシックハウス問題と同様に、先にならないと確
認は困難。
近い将来、強力な電磁波の為、人間だけではなく身近なペ
ットのガンが急増するといったことにならなければよいが。

（加筆）　IHクッキングヒーター／そのほかの問題点

・鉄やステンレスなどの鍋でなければ加熱できない。
・中華鍋のような底の丸い形状のものは使えない。
・IHヒーターは、鍋の底だけを強力に加熱するので、全体的
　な熱のまわり具合が悪い。
・安価な鍋やフライパンは、底が変形する。
・使用する鍋により、火力が設定どおりにいかない。
・高い温度がでないために、炒め物やステーキなどの料理
　には不向き。スルメなども簡単にあぶることさえできない。
・炒め物をする際に、鉄のフライパンを20〜30秒ほど予熱す
　ると鍋底がドーナツ状に過熱されて、そこに大さじ一杯の
　サラダ油を入れると2〜3秒で発火する。

「2001年：IARC(国際ガン研究機関)会議」
WHO(世界保険機構)の下部機関であるIARC(国際ガン研
究機関)は、極低周波磁場は「人体に対して発ガン性があ
る」と正式に発表。・・・詳しくはこちらから↓
参考サイト：電磁波の恐怖